「つながり」が未来の働き方を切り開くカギになります。HubSpotが実施した「ハイブリッドワーク実態調査2023」の結果をご確認ください。
ほとんどの時間、自宅やシェアオフィスなど会社に承認された場所で勤務します。出社は、多くても四半期ごとに1~2回程度です。安全で快適な環境で滞りなく業務に当たれるよう、会社がテレワーク環境の整備を支援します。
週に3日以上、HubSpotのオフィスに出社します。専用のデスクが用意されるので、ノートPCやモニター、植物などを置いて、好みの作業空間を整えられます。そのため、自宅でのテレワーク環境整備に対する支援対象には含まれません。
週に2日まで、HubSpotのオフィスに出社できます。出社日にはフリーデスクを使用します。オフィスに専用デスクが用意されないため、会社がテレワーク環境の整備を支援します。
出社と在宅勤務の両方のメリットが得られるので、@flexを選びました。普段は自宅で働きながら、同僚と顔を合わせたいときにはオフィスを利用できます
Bryana Duval
日本・アジア太平洋地区の採用担当
子どもがいるので@homeを選びました。柔軟に働けるため、会社員としても、親としても、しっかりと務めを果たすことができます。息子の人生の節目にいつも立ち会えるのは、この制度のおかげです
Alexandra Krotinger
学習&能力開発シニアマネージャー
私は@homeを選択しました。ノートPCやスマートフォンさえあれば、どこでも仕事ができるので、ライフスタイルの自由度も上がると思ったからです
Basha Coleman
過去コンテンツ最適化担当マーケティングマネージャー
家を空けて忙しく働くよりも、家族と積極的に関わりたかったため、その時間を作りやすい@homeを選びました
Ben Becker
シニア システム エンジニア
私は@officeを選択しました。昨年の夏にHubSpotに入社して以来、同僚と一度も直接会えていなかったからです。徒歩5分の通勤時間も、朝の楽しみになっています
Julia Prinz
インターナショナル プロダクト マーケティング戦略マネージャー | マーケティング
2020年に当社が社会情勢を踏まえてテレワークとオフィス出社のハイブリッドモデルへの全社的な移行を発表した際、社内で多くの質問が挙がりました。適応性と透明性を重んじる当社の方針に従い、同年の実績と以降の方向性について記事を公開しました。
これからの時代に成功を収めるのは、障壁を取り除きながら、柔軟な考えの下で未来の働き方にシフトしていける企業です。多様性に富み、意欲に満ちた職場づくりを目指すなら、ハイブリッドワークを推進することが、長期的な観点から効果的といえます。その理由について解説します。
「カルチャーは物理的なオフィス環境があってこそ成立する」というのは誤解です。実際には、企業の文化を醸成するために同じ場所に集まる必要はありません。ハイブリッドワークにおけるカルチャーの醸成について、当社の見解を説明します。
HubSpotでは全ての従業員に、自分自身のライフスタイルや働き方に一番適した勤務形態を選んでほしいと考えています。また、人生の転機となるような出来事やチームの再編成によって、入社日までにチームメンバーの勤務形態が変わる場合もあります。この点を考慮し、当社では各メンバーの選択をあらかじめ共有することはしていません。しかし、どの勤務形態のメンバーとも効果的に協力して業務に当たれるよう、全てのチームで体制が整えられているのでご安心ください。
最寄りのオフィスに出社する機会はあるかと思いますが、交通費が支給されるのは多くても四半期に1~2回程度です。予算と業務上の必要性に基づいて職務ごとに判断されます。この点を踏まえて、HubSpotのオフィスの通勤圏にお住まいがあり、四半期に1~2回以上の頻度でオフィスに通うことを検討されている場合には、@flexまたは@officeを推奨します。
HubSpotでは一時的な移動ポリシーを導入しており、従業員が就労許可を得ている国であれば最長90日間の勤務を許可しています。90日以上勤務できるのは、すでに雇用契約を結んでいる国に限定されます。例えばドイツでの雇用契約を結び、@homeを選択した場合は、ドイツ国内でのリモート勤務が可能です。
全ての従業員には一律で、ノートPC、モニター、ヘッドセット、キーボード、マウス、ケーブルおよびアダプターが支給されます。@homeと@flexの従業員に対しては、これらの機器が自宅宛てに送付されることに加え、自宅で必要なテレワーク環境を各自で整えられるように手当が毎月支給されます。
勤務形態を選択できるのは基本的に年1回です。ただし、人生の転機となるような出来事(引越し、結婚、離婚、子どもの誕生や養子縁組、職務変更など)があった場合には、新しい環境でもベストな状態で仕事を続けられるように、必要に応じて勤務形態を変更することができます。