手作業を自動化
Stripeをお使いの方は、Stripeアカウントを接続するだけでHubSpotの無料の請求書ツールを簡単に使い始められます。
HubSpotのカスタマープラットフォームでビジネス仕様の請求書を簡単に作成、送信、追跡管理できます。
支払いリンクを埋め込んだビジネス仕様のデジタル請求書を作成
顧客データと並べて収益の全体像を把握
支払いや見積もりと同じプラットフォームに請求も集約
契約成立から売上回収までの煩雑なプロセスにうんざりしていませんか?
HubSpotのカスタマープラットフォームなら、いくつものタブやツールを開かなくても、HubSpot内で見積書や取引レコードから請求書を直接作成して、請求や支払いを管理できます。請求書の送付が簡単になり、顧客への支払い依頼にかかる時間の短縮につながります。
HubSpotの請求書ツールを活用して、貴社にとっても顧客にとっても快適な請求プロセスを実現しましょう。
ご不明な点がございましたら詳しくご紹介いたします。お気軽にお問い合わせください。
03-6863-5389CRMで請求書を管理すると、支払いが行われたタイミングが確認しやすくなり、クライアントとのコミュニケーションが効率化されます。また、CRM内で請求書データに簡単にアクセスできるため、作業負担が軽減され、クライアントとのやりとりもスムーズです。当社でも以前は請求情報の検索に時間がかかっていましたが、HubSpotの請求書ツールを採用した結果、アクセス性が向上して時間とコストを節約できました。
HubSpotの請求書ツールは当社にとって画期的です。営業担当者はHubSpotから請求書を直接送付できるようになり、財務部門がQuickBooksで請求書を管理する必要はなくなりました。この連携によってキャッシュフロー管理が改善、QuickBooks Onlineでの支払い照合も迅速化されたほか、請求関連のタスクを全てHubSpot内で完結できるようになったことで効率も向上しました。請求や財務の業務プロセスを合理化したい企業には、HubSpotの決済ツールを検討することを強くお勧めします。
請求書とは、代金の支払いが円滑に行われるよう販売者から購入者に送付される文書です。販売した商品やサービスの名前と金額が一覧に記載されます。
HubSpotの請求書ツールでは主に以下の特長についてご好評いただいております。
無料ツールでも有料エディションでも請求書の作成、共有、支払いの受領を行えます。請求書の支払いを受け取る際の決済プロセスには、HubSpot決済機能とStripeのいずれかを選択できます。また、支払い情報を手動で記録することも可能です。
ツールを開くには、HubSpotアカウントで[コマース]>[請求書]の順に移動します。開いた画面の右上隅に表示される[請求書を作成]ボタンをクリックすると、請求書を作成して共有、送付できます。
請求書には、販売された製品またはサービス、および支払総額など、販売に関する関連詳細が記載されます。
請求書には次の情報が含まれます。
HubSpot では、カスタマイズ可能なデジタル請求書を簡単に作成してクライアントに送信できます。
請求書ツールはCommerce Hubの一部として提供されます。HubSpotでお使いになれるその他の機能については、以下をご参照ください。
ウェブサイトへの訪問者とリアルタイムにやり取りすることで、リードへの転換を後押しし、成約へと導きます。また、顧客サポートの向上にもつながります。
コンタクトや企業の情報をレコードとしてクリック1つで追加できます。営業活動の実績が自動的に記録され、レコードには最新の情報が維持されます。
営業活動を実施する、コンタクトレコードや企業レコード、コミュニケーション履歴を参照するなど、機能と情報が集約されています。
1クリックで取引を簡単に追加し、タスクを割り当て、ダッシュボードで進捗を追跡できます。
チャットボットを作成すれば、有望なリードの見極め、ミーティングの予約、問い合わせへの回答、多数の顧客との1対1のコミュニケーションなど、さまざまなタスクを自動化できます。
ウェブチャット、Facebook Messengerとの連携機能などを活用することで、相手の状況に合わせたコミュニケーションが可能になります。
チームの共有アドレスをコミュニケーションの受信トレイに接続することで、社内の協力体制を強化できます。
マーケティング、営業、カスタマーサービスといったHubSpotソフトウェア上のさまざまな測定指標に基づくカスタムダッシュボードを、最大300件作成できます。
ほんの数秒で名刺の情報を取り込んでコンタクトとしてCRMに登録できます。
必要なコンテンツへの権限をユーザーに付与することで、チーム内での情報を整理し、業務効率を維持できます。
自社の複数のブランドにわたってインバウンド戦略を展開できます。